「LGBTQ」という言葉を耳にすることが増えてきました。著名人がカミングアウトする機会が増えて認知度が高まってきていることに加え、SDGsの理念である「誰一人取り残さない」に従って、世界中でマイノリティの権利を保護しようという機運も生まれています。

しかし、言葉自体を聞いたことはあっても、身近にLGBTQの人がいなくて自分とは関係ないと感じていたり、よく分からないという人が多いが現状ではないでしょうか。

ここでは、LGBTQについて、意味や割合、LGBTQに関するイベント、SDGsの各目標との関係性などについてご紹介します。

LGBTQとは？意味

「LGBTQ」（または「LGBTQ+」）とは、セクシャルマイノリティ（＝性的少数者）全般を表す言葉です。

レズビアン・ゲイ・バイセクシャル・トランスジェンダー・クエスチョニングあるいはクィアといった英語の頭文字を並べた造語です。

これらは、性的嗜好や性自認を意味しています。「間性（I）」「アセクシャル（A）」「その他（+）」を加えて、「LGBTQIA+」と表現されることもあります。

以前よく使われていた「ホモ」や「レズ」と言った呼び方は差別的要素が含まれているとされ、現在では「ゲイ」や「レズビアン」と言った呼び方がされています。

知らなければ他意なく差別的な呼称を使ってしまう恐れがありますので、社会人として身につけておくべき知識として求められるようになっていくでしょう。

LGBTQという言葉が作られた背景には、自分の性について向き合い、それについて考える人が増えたことが関係しているからであろうと言われています。従来、一般的とされていた男女だけでは説明できないセクシャリティについての考えが広がってきているのです。

今後もセクシャリティのジャンルは増えていく可能性が高いでしょう。それほどにセクシャリティの世界は多種多様の在り方をしています。

LGBTQの割合

日本企業などの調査では、およそ10人に1人（10％）の割合でLGBTQなどの性的マイノリティが存在しているという調査結果が出たりしています。

この割合を私達の身近にある例で比較すると、左利きの人やAB型の人よりも多いという割合になります。これほどの割合を占めているとなれば、その人が公言していないから気がついていないだけで、身近に存在していると考えた方が自然でしょう。

ただ、LGBTQへの偏見や差別は根強く、厚生労働省が実施したLGBTQに関する職場調査では、「ハラスメントを受けたことがある」と答えた人は全体の20～30％にのぼりました。具体例としては、「外見や容姿への言及」や「男らしさや女らしさなどの要求」などが挙げられました。

近年では、LGBTQに対する差別や偏見を無くそうとする企業の動きも目立ってきています。社内にLGBTQ専門相談窓口を作ったり、同性のパートナーを持つ社員に対しての人事制度を配偶者の定義と同等にしたり、性別に関係なく誰でも使えるトイレマークに切り替えたりといったように、さまざまな取り組みがなされるようになってきました。

LGBTQに関するイベント

LGBTQに関するイベントとして有名なものに、アメリカで開催される「プライド月間」（pride month）というイベントがあります。毎年6月に行われ、１ヶ月間に渡って開催されます。

“pride” は日本語で「自尊心・誇り」を意味します。性的マイノリティの人達が自分の価値観を恥じることなく受け入れ、堂々と胸を張って生きて行こうという強い信念が込められています。

このプライド月間が6月に開催されるようになったのは、1969年6月27日にニューヨークのゲイバーで起きた「ストーンウォール事件」がきっかけとされています。この事件は、セクシャルマイノリティの抵抗の象徴と言われており、この事件が起きた6月をプライド月間と呼ぶようになりました。

プライド月間は、アメリカ以外でも、世界各地で時期はさまざまに行われています。日本でも「レインボープライド」として、全国各地でさまざまなイベントが行われています。

レインボーは「虹」を示しており、セクシャルマイノリティのシンボルとされています。虹色には美しさといろいろな色があって良いという意味があり、LGBTQのイベントには欠かせないものとなっています。

イベントでは、虹のアートや仮装、虹の旗を持ってパレードなどの祝祭が盛大に行われます。

また、プライド月間を記念して各ブランドや企業が限定商品を発売することもあります。例えば、玩具メーカーのLEGOでは、レインボーカラーのフィギアを販売したり、時計ブランドでは「プライドコレクション」が限定販売されたりします。ほかにもSNS上でレインボーフラッグをシェアする動きや塗り絵の無料配布が行われたりもします。

これらの収益の一部をLGBTQの活動支援や、寄付に充てているケースが多く見られます。

LGBTQとSDGsの各目標との関係性

SDGsにおいては、「No one left behind」（誰一人取り残さない）という理念が掲げられていることから、少数派であるLGBTQに対する配慮は欠かせません。

●SDGs目標5「ジェンダー平等を実現しよう」
女性や子供、老人といった社会的弱者の権利を保護することと同様、性的少数派であるLGBTQの権利も保護する必要があります。

●SDGs目標8「働きがいも経済成長も」
LGBTQが職場で働きがいをもって働けるようにすることが求められます。また、LGBTQを疎外することは経済にとっても損失であるという認識が必要です。

●SDGs目標10「人や国の不平等をなくそう」
同性婚が認められていない、職場や学校での包括的な差別禁止法がない、といったように、LGBTQの人々の尊厳と権利における不平等を解決しなければなりません。

●SDGs目標16「平和と公正をすべての人に」
LGBTQであることで心身が危機に晒されたり、公正に扱われないことがないように、包摂的な制度を作っていく必要があります。

おわりに｜LGBTQとは

LGBTQは性的マイノリティといわれる「括り方」ですが、国籍、性別、民族、宗教といったものから、知的・身体的障害者と呼ばれるものまで、人間には様々な括りが存在しています。

「LGBTQ」について知識を身につけることは理解するための第一歩ですが、こうした、ある種のカテゴリーに属する人達を括る言葉は、そうした人達を理解し、権利を保護するために存在するものであって、区別して異物として扱うためのものではないという認識を同時に持つことが、「誰一人取り残さない」というSDGsの理念を実現するために大切なことではないでしょうか。

セクシャルマイノリティに関する記事一覧

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